[ { "onix": { "RecordReference": "9784750319971", "NotificationType": "03", "ProductIdentifier": { "ProductIDType": "15", "IDValue": "9784750319971" }, "DescriptiveDetail": { "ProductComposition": "00", "ProductForm": "BA", "ProductFormDetail": "B122", "TitleDetail": { "TitleType": "01", "TitleElement": { "TitleElementLevel": "01", "TitleText": { "collationkey": "ズヒョウデミルキョウイクオーイーシーディーインディケータ2004ネンバン", "content": "図表でみる教育　OECDインディケータ（2004年版）" } } }, "Contributor": [ { "SequenceNumber": "1", "ContributorRole": [ "A01", "B01" ], "PersonName": { "collationkey": "ケイザイキョウリョクカイハツキコウ オーイーシーディー", "content": "経済協力開発機構（OECD）" }, "BiographicalNote": "経済協力開発機構（OECD）<br>経済協力開発機構(Organisation for Economic Co-operation and Development)は、1960年12月14日にパリで調印され61年9月30日に発効した条約の第一条に基づき、次のことを意図した政策を推進する。<br>(a)加盟国において、財政金融上の安定を維持しつつ、出来る限り高度の経済成長及び雇用並びに生活水準の向上を達成し、もって世界の経済の発展に貢献すること。<br>(b)経済的発展の途上にある加盟国及び非加盟国の経済の健全な拡大に貢献すること。<br>(c)国際的義務に従って、世界の貿易の多角的かつ無差別的な拡大に貢献すること。<br>OECD原加盟国は、オーストリア、ベルギー、カナダ、デンマーク、フランス、ドイツ、ギリシャ、アイスランド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルク、オランダ、ノルウェー、ポルトガル、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、イギリス、アメリカである。以下の諸国はその後加盟した。日本(1964年4月28日)、フィンランド(1969年1月28日)、オーストラリア(1971年6月7日)、ニュージーランド(1973年5月29日)、メキシコ(1994年5月18日)、チェコ(1995年12月21日)、ハンガリー(1996年5月7日)、ポーランド(1996年11月22日)、韓国(1996年12月12日)、スロバキア(2000年12月14日)。 欧州委員会もOECDの活動に参加している(OECD条約第13条)。<br><br>OECD教育研究革新センター<br>教育研究革新センター（CERI）は、1968年6月、OECD理事会によって創設され、全OECD加盟国が参加している。教育研究革新センターの主な目的は次のとおりである。<br>■現在の教育問題や学習問題、今後の教育問題や学習問題に関する調査、改革、重要な指標、またそれらの問題と他の政策領域との結びつきを分析・研究開発する。<br>■国内的、また国際的な文化、社会、経済の変化を視野に入れて、教育と学習への前向きな、首尾一貫した研究方法を探究する。<br>■共通する教育問題の解決策を探り、それぞれの見解を交換するため、加盟国の間で、そして関連のある場合には非加盟国も加えて、実践的な協力を促進する。<br>教育研究革新センターはOECD理事会の決定に従い、事務総長の権限のもとその機能を果たすものである。CERIは、CERI事業の参加国から1人ずつ選出された、それぞれの分野における適切な専門家によって構成される運営理事会により監督されている。" }, { "SequenceNumber": "2", "ContributorRole": [ "A01", "B01" ], "PersonName": { "collationkey": "オーイーシーディーキョウイクケンキュウカクシンセンター", "content": "OECD教育研究革新センター" } } ], "Language": [ { "LanguageRole": "01", "LanguageCode": "jpn", "CountryCode": "JP" } ], "Extent": [ { "ExtentType": "11", "ExtentValue": "480", "ExtentUnit": "03" } ], "Subject": [ { "MainSubject": "", "SubjectSchemeIdentifier": "78", "SubjectCode": "0037" } ], "Audience": [ { "AudienceCodeType": "22", "AudienceCodeValue": "00" } ] }, "CollateralDetail": { "TextContent": [ { "TextType": "03", "ContentAudience": "00", "Text": "2004年版では，学習成果の質とその成果を生み出した政策や背景，そして教育投資による個人的・社会的収益率に関する分析に重点が置かれ，また，就業比率と失業比率の時間的推移の比較，最終学歴と労働活動との関係を考察する指標も収録されている。" }, { "TextType": "04", "ContentAudience": "00", "Text": "まえがき\nA章概要\nB章概要\nC章概要\nD章概要\nまとめ\nはじめに：インディケータとその枠組み\n利用にあたって\nA章（Chapter A）教育機関の成果と教育・学習の効果\nインディケータA1：成人の学歴分布\nインディケータA2：後期中等教育卒業率と成人の学歴分布\nインディケータA3：高等教育卒業率及び修了率と成人の学歴分布\nインディケータA4：高等教育学位取得者の専攻分野別構成\nインディケータA5：第4学年の読解リテラシー（読解力）得点の傾向\nインディケータA6：15歳児の読解リテラシー（読解力）\nインディケータA7：15 歳児の数学的及び科学的リテラシー\nインディケータA8：15 歳児の学校への取り組み姿勢−帰属意識と参加度\nインディケータA9：生徒の得点の男女差\nインディケータA10：最終学歴別の就業状況\nインディケータA11：教育からの収益：教育と所得\nインディケータA12：教育からの収益：人的資本と経済成長との関係\nB章（Chapter B）教育への支出と人的資源\nインディケータB1：在学者一人当たり教育支出\nインディケータB2：国内総生産（GDP）に対する教育支出の割合\nインディケータB3：教育支出の公私負担割合\nインディケータB4：公財政教育支出\nインディケータB5：私的部門に対する公的補助\nインディケータB6：教育支出の使途別構成\nC章（Chapter C）教育機会・在学・進学の状況\nインディケータC1：平均教育年数と在学率\nインディケータC2：高等教育進学率と平均教育年数、及び中等教育の在学率\nインディケータC3：高等教育機関における外国人学生\nインディケータC4：若年者の就学及び就業状況\nインディケータC5：学歴の低い若年者の就業状況\nD章（Chapter D）学習環境と学校組織\nインディケータD1：初等・中等教育学校の生徒の標準授業時間数\nインディケータD2：学級規模と教員一人当たり生徒数\nインディケータD3：教員の給与\nインディケータD4：教員の授業時間数及び勤務時間数\nインディケータD5：後期中等教育学校の生徒の入学とグループ・学級編制\nインディケータD6：教育制度における政策・方針決定\n付録1. 教育制度の特徴（教育関連の主要基礎データ）\n付録2. 主要な基本データ\n付録3. 資料・算定方法・テクニカルノート\n用語解説\n「図表でみる教育」出版への協力者\n関連のOECD 出版物" } ], "SupportingResource": [ { "ResourceContentType": "01", "ContentAudience": "01", "ResourceMode": "03", "ResourceVersion": [ { "ResourceForm": "02", "ResourceVersionFeature": [ { "ResourceVersionFeatureType": "01", "FeatureValue": "D502" }, { "ResourceVersionFeatureType": "04", "FeatureValue": "9784750319971.jpg" } ], "ResourceLink": "https:\/\/cover.openbd.jp\/9784750319971.jpg" } ] } ] }, "PublishingDetail": { "Imprint": { "ImprintIdentifier": [ { "ImprintIDType": "24", "IDValue": "0182" }, { "ImprintIDType": "19", "IDValue": "7503" } ], "ImprintName": "明石書店" }, "Publisher": { "PublishingRole": "01", "PublisherIdentifier": [ { "PublisherIDType": "24", "IDValue": "0182" }, { "PublisherIDType": "19", "IDValue": "7503" } ], "PublisherName": "明石書店" }, "PublishingDate": [ { "PublishingDateRole": "01", "Date": "20041129" } ] }, "ProductSupply": { "MarketPublishingDetail": { "MarketPublishingStatus": "00", "MarketPublishingStatusNote": "1;" }, "SupplyDetail": { "ProductAvailability": "99", "Price": [ { "PriceType": "03", "PriceAmount": "6800", "CurrencyCode": "JPY" } ] } } }, "hanmoto": { "genshomei": "Education at a Glance: OECD Indicators - 2004 Edition", "toji": "並製", "zaiko": 11, "maegakinado": "まえがき各国政府は、市民の社会・経済的環境を改善し、学校教育の効率性の向上を促し、さらには拡大する教育への需要に応えられるだけの資源の動員を可能にする効果的な政策を模索してきた。その中で、国際比較に対する各国政府の関心が高まってきたのである。経済協力開発機構（OECD: Organisationfor Economic Co-operation and Development）では、教育分野におけるOECD事業を強化し、各国政府や国民のニーズによりよく応えるため、毎年発行する『図表でみる教育』を通じて、教育局の中核事業として数量的で国際比較が可能なインディケータ（指標）の開発とデータ収集・分析に取り組んできた。OECDのもう1つの事業である各国の政策レビュー同様、これらの指標は、各国政府の政策改革への努力を支援または検証するために開発されたものである。『図表でみる教育』は、政策研究を必要としている政府、詳細な分析を行うためのデータが必要な学者や研究者、そして自国の学校が世界に通用する学生を育てるためにどのように進化しているかをモニターしたい一般市民といった幅広い利用者のニーズに応える。『図表でみる教育』2004年版で重点が置かれているのは、学習成果の質、成果を生み出した政策や背景、そして教育投資による個人的・社会的収益率に関する分析である。（後略）", "dokushakakikomipagesuu": 0, "author": [ { "listseq": 1, "dokujikubun": "編著" }, { "listseq": 2, "dokujikubun": "編著" } ], "datemodified": "2015-08-22 10:23:48", "datecreated": "2010-02-18 00:00:00", "hanmotoinfo": { "name": "明石書店", "yomi": "アカシショテン", "url": "http:\/\/www.akashi.co.jp\/", "twitter": "", "facebook": "", "chokutori": "", "toritsugitorikyo": "", "toritsugisonota": "", "eigyoudaihyousha": "", "phoneshoten": "", "facsimileshoten": "", "emailshoten": "", "ordersite": "4", "ordersitesonota": "", "ordersitejisha": "", "henpin": "" }, "dateshuppan": "2004-10" }, "summary": { "isbn": "9784750319971", "title": "図表でみる教育　OECDインディケータ（2004年版）", "volume": "", "series": "", "publisher": "明石書店", "pubdate": "20041129", "cover": "https:\/\/cover.openbd.jp\/9784750319971.jpg", "author": "経済協力開発機構（OECD）／編著 OECD教育研究革新センター／編著" } } ]