[ { "onix": { "RecordReference": "9784750334226", "NotificationType": "03", "ProductIdentifier": { "ProductIDType": "15", "IDValue": "9784750334226" }, "DescriptiveDetail": { "ProductComposition": "00", "ProductForm": "BA", "ProductFormDetail": "B108", "TitleDetail": { "TitleType": "01", "TitleElement": { "TitleElementLevel": "01", "TitleText": { "collationkey": "キョウイクトケンコウシャカイテキカンヨ", "content": "教育と健康・社会的関与" }, "Subtitle": { "collationkey": "ガクシュウノシャカイテキセイカヲケンショウスル", "content": "学習の社会的成果を検証する" } } }, "Contributor": [ { "SequenceNumber": "1", "ContributorRole": [ "A01", "B01" ], "PersonName": { "collationkey": "オーイーシーディーキョウイクケンキュウカクシンセンター", "content": "OECD教育研究革新センター" } }, { "SequenceNumber": "2", "ContributorRole": [ "B20", "B06" ], "PersonName": { "collationkey": "ヤノ ヒロトシ", "content": "矢野　裕俊" }, "BiographicalNote": "　1951年生まれ。大阪市立大学大学院文学研究科後期博士課程単位修得退学。博士（文学）。大阪市立大学の文学部助手、同講師・助教授・教授、大学院創造都市研究科教授を経て、現在、武庫川女子大学文学部教育学科教授。主な著書・訳書に、『自律的学習の探求：高等学校教育の出発と回帰』（晃洋書房、2000年）、『比較のなかの福祉国家』（埋橋孝文編著、共著、ミネルヴァ書房、2003年）、『共生社会の創造とNPO』（野口道彦・柏木宏編著、共著、明石書店、2003年）、訳書に『生涯学習と新しい教育体制』（J・フィールド著、共訳、学文社、2004年）、『ソーシャルキャピタルと生涯学習』（J・フィールド著、監訳、東信堂、2011年）ほか。" }, { "SequenceNumber": "3", "ContributorRole": [ "B06" ], "PersonName": { "collationkey": "ヤマガタ シンジ", "content": "山形　伸二" }, "BiographicalNote": "　1979年生まれ。東京大学大学院総合文化研究科博士課程修了。博士（学術）。日本学術振興会特別研究員（SPD）を経て、現在、慶應義塾大学先導研究センター研究員。主な著書・論文に、『Handbook of Behavior Genetics』（Y・K・キム編集、分担執筆、Springer、2009年）、「ヒト双生児における性格と遺伝」（『生物の科学・遺伝』、エヌ・ティ・エス、2010年11月号、61-66）、『Is the genetic structure of human personality universal? A cross-cultural twin study from North America, Europe, and Asia.』（Journal of Personality and Social Psychology, 90 , 987 - 998、2006年）ほか。" }, { "SequenceNumber": "4", "ContributorRole": [ "B06" ], "PersonName": { "collationkey": "サトウ トモコ", "content": "佐藤　智子" }, "BiographicalNote": "　1978年生まれ。東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得退学。現在、中央大学・中部大学・愛知学院大学非常勤講師。主な著書・論文に、『生涯学習の理論：新たなパースペクティブ』（共著、福村出版、2011年）、『自治体改革と社会教育ガバナンス』（共著、東洋館出版社、2009年）、「政治への心理的関与に対する社会教育の効果と政策課題」（『日本教育行政学会年報』、第36号、2010年）ほか。" }, { "SequenceNumber": "5", "ContributorRole": [ "B06" ], "PersonName": { "collationkey": "オギノ リョウゴ", "content": "荻野　亮吾" }, "BiographicalNote": "　1983年生まれ。東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得退学。現在、同研究科特任助教。主な著書・訳書に、『生涯学習の理論：新たなパースペクティブ』（共著、福村出版、2011年）、『成人学習理論の新しい動向：脳や身体による学習からグローバリゼーションまで』（シャラン・B・メリアム編、共訳、福村出版、2010年）、『教育法体系の改編と社会教育・生涯学習』（日本社会教育学会編、共著、東洋館出版社、2010年）、『読書教育への招待：確かな学力と豊かな心を育てるために』（国立教育政策研究所編、共著、東洋館出版社、2010年）ほか。" }, { "SequenceNumber": "6", "ContributorRole": [ "B06" ], "PersonName": { "collationkey": "タツタ ヨシヒロ", "content": "立田　慶裕" }, "BiographicalNote": "　1953年生まれ。大阪大学大学院人間科学研究科後期課程単位取得退学。大阪大学助手、東海大学講師・助教授を経て、現在、国立教育政策研究所総括研究官。主な著書・訳書に、『教育研究ハンドブック』（編著、世界思想社、2005年）、『世界の生涯学習：成人学習の促進をめざして』（OECD編著、監訳、明石書店、2010年）、『キー・コンピテンシー：国際標準の学力をめざして』（D・S・ライチェン，L・H・サルガニク編著、監訳、明石書店、2006年）ほか。" }, { "SequenceNumber": "7", "ContributorRole": [ "B06" ], "PersonName": { "collationkey": "モミイ ケイコ", "content": "籾井　圭子" }, "BiographicalNote": "　1972年生まれ。1995年慶應義塾大学法学部卒業。マギル大学教育行政学修士。1995年文部省入省後、OECD教育研究革新センター（CERI）アナリスト、文部科学省高等教育局国際企画室専門官、同初等中等教育局教育制度改革室専門官を経て、現在、国立教育政策研究所総括研究官。" } ], "Language": [ { "LanguageRole": "01", "LanguageCode": "jpn", "CountryCode": "JP" } ], "Extent": [ { "ExtentType": "11", "ExtentValue": "280", "ExtentUnit": "03" } ], "Subject": [ { "MainSubject": "", "SubjectSchemeIdentifier": "78", "SubjectCode": "0036" } ], "Audience": [ { "AudienceCodeType": "22", "AudienceCodeValue": "00" } ] }, "CollateralDetail": { "TextContent": [ { "TextType": "03", "ContentAudience": "00", "Text": "教育は人々のウェルビイングと社会進歩の増進に大きな役割を果たす。本書は、既存の研究成果や社会指標を駆使して、家庭・学校・地域社会における教育や学習がコンピテンシーを高め、健康や社会的結束を向上させることを実証的に分析する。" }, { "TextType": "04", "ContentAudience": "00", "Text": "　日本語版序文（宮本晃司：OECD教育研究革新センターアナリスト）\n　序文\n　謝辞\n　概要\n\n第1章　序論\n　第1節　政策的風潮\n　第2節　教育の役割\n　　2.1　教育システムには社会進歩を助長する力がある\n　　2.2　教育の効果は外部を通して増強されることがある\n　　2.3　学習は多様な文脈で行われる\n　第3節　「学習の社会的成果」プロジェクト\n　第4節　学習の社会的成果を評価することに対する難題\n\n第2章　実証分析のための枠組み\n　第1節　はじめに\n　第2節　教育システムの全体的なパフォーマンスの評価\n　　2.1　教育の因果的効果\n　　2.2　教育の非線形の効果\n　第3節　機能する教育システムの諸特徴の同定\n　　3.1　教育的介入の因果的効果\n　　3.2　因果的経路の分析\n　第4節　教育が誰により強く影響するかの同定\n　第5節　他の考慮すべき事項\n　　5.1　操作変数法と最小二乗法による推定値の比較\n　　5.2　国際比較\n　　5.3　一般均衡効果\n　第6節　結論\n\n第3章　教育と市民的・社会的関与\n　第1節　はじめに\n　第2節　教育と市民的・社会的関与の関係\n　　2.1　教育は市民的・社会的関与に関連するのか？\n　　2.2　教育は市民的・社会的関与に対して効果を持つのか？\n　第3節　因果的経路\n　　3.1　情報、認知スキル、社会情動的スキルは重要か?\n　　3.2　習慣と態度は重要か?\n　　3.3　収入は重要か?\n　第4節　家庭とコミュニティの役割\n　　4.1　後々のCSEにとって重要となる非認知的特徴の発達を青少年期のCSE体験が促進する\n　　4.2　教育の累積効果と相対効果\n　第5節　社会的地位の役割\n　第6節　結果のまとめ：分かったこと・分からないこと\n\n第4章　教育と健康\n　第1節　はじめに\n　第2節　教育と健康との関係\n　　2.1　教育は健康に関係するのか?\n　　2.2　因果的効果について頑健な結果が不足しているのはなぜか?\n　第3節　因果的経路\n　　3.1　情報や認知スキル、社会的・情動的スキルは重要か？\n　　3.2　習慣や態度は重要か?\n　　3.3　収入と社会的ネットワークは重要か?\n　第4節　家庭とコミュニティの役割\n　　4.1　家庭とコミュニティの重要な特徴\n　第5節　社会的地位の役割\n　第6節　多元的な経路と文脈に同時に対応する介入\n　第7節　結果のまとめ：分かったこと・分からないこと\n\n第5章　費用効果の高い教育的介入による健康の向上\n　第1節　はじめに\n　第2節　経済的評価と政策形成\n　第3節　肥満に関する教育的介入の費用効果\n　　3.1　研究の背景\n　　3.2　結果\n　第4節　結論\n　付録5.A1　疫学モデル\n　付録5.A2　WHO-CHOICEモデル\n\n第6章　政策メッセージと今後の展望\n　第1節　はじめに\n　第2節　政策メッセージ\n　第3節　研究への示唆\n　　3.1　学習の社会的成果の評価に向けた整合性のある枠組みの構築に向けた努力\n　　3.2　社会的成果の他の領域への対象の拡大\n　　3.3　因果的効果および因果的経路の特定\n　　3.4　重要な文脈を理解する\n　　3.5　他の類型の学習を評価する\n　　3.6　分析力を向上させるミクロデータの活用\n　第4節　OECDの役割\n　　4.1　部門間の政策対話\n　　4.2　部門間の研究対話\n　　4.3　分析\n　第5節　結論\n\n　監訳者あとがき\n\n表\n　表2.1　教育政策に基づく操作変数\n　表3.1　教育と市民的・社会的関与の関係\n　表4.1　教育と健康の関係\n\n図\n　図2.1　回帰分断デザイン\n　図3.1　市民的・社会的関与の各国比較\n　図3.2　市民的・社会的関与の各国間分散に対する個人の教育の説明率、ヨーロッパ、2002-06年\n　図3.3　教育と市民的・社会的関与、ヨーロッパ、2002-06年\n　図3.4　教育と市民的・社会的関与の関係：限界効果の図解例\n　図3.5a　市民的関与に対する教育の限界効果、ヨーロッパとカナダ、2002-06年\n　図3.5b　政治的関与に対する教育の限界効果、ヨーロッパとカナダ、2002-06年\n　図3.5c　対人的信頼と寛容性に対する教育の限界効果、ヨーロッパ、2002-06年\n　図3.6a　女性であることの、教育と市民的・社会的関与の関係に対する影響、ヨーロッパ、2002-06年\n　図3.6b　高学歴の父親を持つことの、教育と市民的・社会的関与の関係に対する影響、ヨーロッパ、2002-06年\n　図3.6c　マイノリティであることの、教育と市民的・社会的関与の関係に対する影響、ヨーロッパ、2002-06年\n　図3.7　市民的・社会的関与に対する教育の効果、2002-06年\n　図3.8　労働市場効果調整済みの教育の限界効果、2006年\n　図4.1　健康状態の自己評価、OECD加盟国、2007年\n　図4.2　肥満率、OECD加盟国、2007年\n　図4.3　メンタルヘルス疾患、OECD加盟国、2003年\n　図4.4　アルコール摂取量、OECD加盟国、2003年\n　図4.5　寿命と高等教育修了、1998-2000年\n　図4.6　教育と健康測度との関連、アメリカとイギリス、1999-2000年\n　図4.7　教育と健康との関係：限界効果の図解例\n　図4.8　因果的経路：個人的特性を形成する文脈と学習\n　図4.9　認知スキルによって説明される、教育と健康との関係\n　図4.10　非認知的スキルによって説明される、教育と健康の関係\n　図5.1　教育的介入別にみた増分費用効果率（ICER）、ヨーロッパ、2005年\n　図5.2　教育的介入別にみた障害調整生存年（DALY）と健康支出への効果・介入費用、2005年\n　図5.3　教育的介入別にみた年齢集団別の費用、2005年\n　図5.4　教育的介入別にみた10-100年の増分費用効果率（ICER）、2005年\n　図5.5　増分費用効果率（ICER）：教育的介入と非教育的介入の比較\n\nBox\n　Box4.1　非認知的スキルと健康\n　Box5.1　教育的介入の類型\n　Box5.2　方法論：研究のデザイン\n　Box5.3　費用効果を評価するための時間的枠組み" 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